「高卒採用の教科書」編集部です。高卒採用の現場では基本的に「1人1社応募制」となっていますが、複数応募が可能なケースとはどのような場合なのでしょうか。本コラムにて、高卒採用の複数応募について詳細に解説しています。

1.高卒採用の複数応募で考えられるケース

いつも本Webサイトのコラムページをお読みいただきまして、誠にありがとうございます。高卒採用の複数応募で考えられるケースとしては、一次募集の時点で定員割れを起こして、二次募集をかける必要があるケース、また内定が中々出ずに複数応募ができないと追い込まれてしまうケース等が考えられると思います。

その関連で二次募集の現状についてお伝えします。高卒採用の一次募集の採用選考活動は、例年９月頃に行われている企業が多いです。しかし、特に地域密着型・地域特化型の企業にとっては、一次募集の段階で高校生の応募が来なかったり、応募が複数来たとしても自社の社風や仕事内容との相性などが合わずに採用見送りになったりした場合、二次募集を行うことが多いと考えられます。

そのため高卒採用の二次募集、いわゆる複数の企業について応募する場合、例年10月頃から開始する企業が多いです。（高卒・高校生求職者の一人一社応募制等の内容については、他のコラムにて適宜ご覧ください。）

2.高卒採用の二次募集との関連

二次募集とも絡むことから、複数応募の高校生に対して、企業側は一次募集での採用選考で内定を獲得できなかったりした人が多いという先入観を持ってしまう傾向が無きにしも非ず、です。

もちろんそのように二次募集で内定を獲得して就職を決めたいと就職活動に励んでいる高校生求職者もいらっしゃいます。しかし何らかの理由で一次募集の選考を受けることができなかったという高校生も少なからずいらっしゃるのは事実です。新型コロナウイルス禍では、そのようなケースも多く見られていることでしょう。

他方場合によっては、一次募集で応募ができなかった、または複数社について応募していて、面談や面接選考でコミュニケーション能力の高さを発揮する高校生も中にはいらっしゃいます。たとえ複数応募であったとしても、応募してきてくれたことに感謝し、自社の仕事と相性の良さそうな高校生が応募してくることも念頭に置いておく必要があります。

最後に複数応募したい状況にある高校生にとっても、二次募集をかけている中小企業にも役立つ高校生特化型の就職応援メディア事業について、少しだけご紹介したいと思います。高卒採用マーケットにご興味のある方、新規事業をお探しの方は、ぜひお読みください。

3.高卒採用の複数応募や二次募集を成功させるために

複数応募や二次募集の時はもちろんのこと、地域密着型・地域特化型の企業にとっては、どのようにして高校生求職者へ広報やPRを行っていくかは、悩みの種の一つであると考えられます。

そこで私たち「高卒採用の教科書」編集部では、地域密着型・地域特化型の企業が、地域の高校生求職者向けに採用・求人活動を行っていく上で近年注目されている求人メディア事業、いわゆる「COURSE（コース）」事業の新規参入を推進しております。

高校生の就職活動で主に確認や閲覧する求人媒体としては、各高校にて掲示されているテキストベースの求人票や、ハローワークでの求人票等、限られた情報になります。実際にその求人企業で働いている従業員の様子や、事業内容、社員が主体となるレクリエーション活動、クラブ活動、福利厚生など、高校生が社会に出て実際に働く上で重要度の高い情報がさほど掲載されていないのが現状です。

「COURSE」事業は紙媒体の求人メディアで、以上のような高校生にとってニーズの高い情報を、写真や画像付きで訴求することができるのです。

また厚生労働省が発表している資料によると、全国の高卒者が３年以内に離職してしまう割合は３人に１人以上と、依然として高い水準にあります。「COURSE」事業は高校生求職者と求人企業の中に生じるミスマッチを少しでも減らし、離職率の改善に寄与する可能性が高いと、私たちは考えております。

更に離職率の改善は、その企業にとっては次に採用活動を行う場合の一つのブランド価値にもなります。高校生が社会に出てから長くその企業で働けることは、経済状況が不安定、不況下、新型コロナウイルスのパンデミック下である状況ほど、「プラスの価値」をもたらすのではないかと考えられます。

4.高卒採用：高校生就職応援メディアの可能性

結果として高校生求職者にとっても、求人企業にとっても、複数応募や二次募集の実施有無にかかわらず、満足のいく採用・就職活動になるのではないかと、私たちは期待しております。

他方この「COURSE」事業は、新規参入した事業者の自社採用活動にも、一定のメリットをもたらすという側面があります。どうしても他の企業との相性が合わなかったり、内定に至らなかったりした場合には、自社で採用選考を行って、条件が整えば採用に結びつけることも可能です。

人手不足が再顕在化している現在、１人の人材を採用することも難しい状況においては、そのメリットを享受できる可能性は高いのではないでしょうか。こうした観点から、複数応募のケースにも、二次募集のケースにも活用できるツールの１つとなると思われます。

ここまで「COURSE」事業について、少し解説をさせていただきましたが、売上や収益をしっかりと確保しつつ、新規参入・運営を行ってみたい、現在の高卒採用の二次募集を含めた採用活動の現状を知りたい、という事業者の方向けに、「高卒採用の教科書」編集部では無料で個別相談の受付を承っております。

初めての方も歓迎しておりますので、この機会にぜひ個別相談のお申し込みをご検討くださいませ。