「高卒採用の教科書」編集部です。高卒採用に取り組まれている中小企業が求人を取り下げるケースとはどのようなことなのかについて、本コラムにて解説しています。

1.高卒採用の求人取り下げの例

求人取り下げ：採用目標に達した場合

いつも本Webサイトのコラムページをお読みいただきまして、ありがとうございます。高卒採用に注力されている中小企業が求人を取り下げるケースとしては様々考えられます。例えば、望ましいケースとして、前もって企業側で掲げていた採用目標に達して、満足度の高い採用活動ができたという場合があります。その場合は求人を取り下げて、内定者フォローや、正式に入社する前とした後に向けた準備に取り掛かっていただいた方がよろしいかと思います。

このような喜ばしいケースもあれば、逆に求人取り下げが望ましくない場合によって起こることもあり得ます。その点についてもお伝えします。

求人取り下げ：望ましくない理由で起こるケース例

求人の取り下げが望ましくない理由によって起こる例、または不可抗力として起こる例も、いくつか考えられるかと思います。例えば、求人を出していても中々応募が来なくて、一旦求人を練り直すために取り下げるという場合があります。

具体的には、採用HP（ホームページ）の見せ方や打ち出し方の変更を検討したり、企業説明会等での求人チラシ等紙媒体での訴求戦略を再検討したり、といったことが考えられるでしょう。それはオンラインとリアル開催（オフライン）との融合といった概念（OMO）とも繋がってきます。

また、何らかの内外から起こるショックで、業績に影響を及ぼし、採用活動を断念せざるを得ない状況になってしまうという場合もあります。特に2020年2月からの新型コロナウイルスの国内感染拡大により、採用・求人活動を取り止める、取り下げるという企業が、大手企業、中小企業問わず続出したことは、皆さまも記憶に新しいかと思います。

中には人々のインフラとなっている業種にまで影響を及ぼし、その方向での就職を断念せざるを得なかった高校生や大学生も多くいらっしゃいました。感染拡大防止のために一旦経済を止めるとなった以上、採用活動を取り止めたり、求人を取り下げたりせざるを得ない状態になったといえます。

このような望ましくない理由や不可抗力によって求人を取り下げる、または取り下げざるを得ないケースもあれば、前節のように望ましい理由によって取り下げるという場合もあり、状況は様々です。

次に「求人を出しても応募が来ない」、「思ったよりも業績が上がっておらず採用・求人活動を取り止めざるを得ない」といったような、いわゆる望ましくない理由によって起こる求人取り下げを少しでも防ぐために、事業者側ができることは何があるのでしょうか？高卒採用マーケットにご興味がある方向けに、次章にて高卒採用・求人活動をサポートできる、新たな事業について、少しだけご紹介したいと思います。

2.高卒採用・求人活動をサポートできる新規事業とは？

ここまで求人を取り下げる場合に、望ましい理由によってなのか、逆に望ましくない理由、または不可抗力によってなのか、といった観点に分けて解説をしてきましたが、いかがでしたでしょうか？高卒採用・求人活動に取り組まれている地域密着型の中小企業のサポートが可能となる新規事業として、私たち「高卒採用の教科書」編集部では、「COURSE（コース）」事業を展開・推進しております。

高校生の就職活動での応募は1人1社制で、その中で簡易的なテキストベースで書かれた求人票や、ハローワークでの情報収集が主な求人媒体、メディアとなっています。その場合、中々企業のイメージをつかみにくい側面があり、面接の場で中々企業側の長所や社会的意義、自分自身が将来やりたいこと等が明確に伝えられず、不採用になってしまうケース。またたとえ入社できたとしても、3年以内に離職・退職してしまうケースも多々存在します。厚生労働省による発表数値では3割以上に上るという結果も出ています。

そこでCOURSE事業では、写真・画像等を使用して視覚的に企業イメージや求人内容を訴求できる紙媒体の求人メディア事業として、かつ地域密着型の新規事業として、注目されています。このデジタルやDX（デジタルトランスフォーメーション）といわれている時代にどうして紙媒体なのかといった疑問を持たれている方も多いかと思います。しかし紙媒体だからこそ成功しているという側面もあるのは事実です。

私たち「高卒採用の教科書」編集部では、COURSE事業にご興味がある事業者の方、高卒採用マーケットにご興味がある方、新規参入を考えられている方向けに、無料で個別相談の場を設けさせていただいております。この機会にぜひお申し込みくださいませ。担当者より詳しくご説明をさせていただきたいと思います。