高卒採用・求人活動に取り組まれている企業様の中には、大手企業や地域密着型の企業が運営している求人メディアへ掲載している企業様も多くいらっしゃることと思います。本コラムでは2021年度の高卒採用向けに使われていた求人票の内容から、求人メディアの効果を最大化させるための施策等をお伝えしています。

1.2021年度高卒採用の求人票の内容と留意点とは？

いつも本Webサイトのコラムページをご覧いただきまして、誠にありがとうございます。「高卒採用の教科書」編集部です。まず高卒採用にて使われている求人票にはどのようなことを記載すれば良いのでしょうか。これらを事前に把握しておくことによって、情報収集や自社のPRに使えそうな部分の洗い出しがしやすくなるかと思われます。 厚生労働省や各都道府県の労働局、各市区町村のハローワークが2021年にリリースしている「求人票（高卒）の見方のポイント」の中にある情報では、下記のような求人票に書くべき内容がまとめられています。

（１）会社の情報

事業所名／従業員数／事業内容／会社の特長／代表者名／法人番号／ホームページ

（２）仕事の情報

雇用形態／就業形態／求人数／仕事の内容／技能・必要な知識／雇用期間／就業場所／契約更新の可能性／マイカー通勤／転勤の可能性／試用期間／受動喫煙対策

（３）労働条件等

加入保険等・福利厚生等／入居可能住宅／労働組合／育児休業取得実績／通学可否／介護休業取得実績／就業規則（フルタイム・パートタイム等）／原稿賃金等／時間外／休日等／就業時間／受理・確認印

（４）選考等　応募・選考

受付期間／選考日／複数応募可否／選考結果／既卒の応募／入社日／選考場所／応募前現場見学／選考方法／選考担当者情報

（５）補足事項・特記事項

※青少年雇用情報

１．募集・採用に関する情報

２．職業能力の開発及び向上に関する取組の実施状況

３．職場への定着の促進に関する取組の実施状況

上記まとめをご覧いただければ分かります通り、会社のHPや入社後の勤務の仕方、選考方法等をつぶさに準備の上、記載していく必要があります。つまり会社のHPや人材採用に特化したHP等を持ち合わせていない中小企業様、事業者様はHPの立上げ・整備から取り掛かっていただく必要がございます。

その上で、高卒予定の就職候補者に向けて、入社してみたい内容や見せ方となっているのか、伝わりやすい内容や打ち出し方がなされているか、採用・応募までの導線設計がしっかりとなされているか等を詳細に確認していただくことをおすすめします。（まずは求人票の内容を視覚的に訴求していくと良いかもしれません。）

それらを整備していくことによって、求人票からのアクセスを獲得しやすくなったり、拡販施策の1つとして、他の求人メディア事業会社の活用も上手く進めていったりすることができる可能性を高めます。

また2021年は新型コロナウイルスの感染拡大により、「まん延防止等重点措置」や「緊急事態宣言」が繰り返し出され、数多くの制限が設けられていた関係上、場合によっては選考当日にコロナウイルスに罹患してしまった場合の対応方法、求人企業自身のコロナウイルス感染防止対策等を訴求している場合もあると考えられます。

それらの点をまとめておくと、高卒予定の就職希望者の安心感を高められる可能性が高まるという側面もあります。2022年以降はウィズコロナの時代へと本格的に突入していくことが考えられますが、自社の新型コロナウイルスへの対処方針等をあらかじめ決めておき、求人票やHP等で訴求していっても良いかもしれません。 次に求人票の内容に反映させるために、そして内容をより良くしていくために、求人企業が実施しておくべきことについて考察していきたいと思います。

2.求人票からの応募・採用・定着のために：求人企業が実施すべきこと

2021年に使われていた求人票の内容を見てみると、昨今の働き方改革の推進とも相まって、最低有給休暇取得日数とは別に、休日・休暇の取りやすさや、各種福利厚生の実際の活用状況等、従業員に少しでも安心感をもって働くことができるような内容が盛り込まれています。

もちろん嘘の内容を書くことはできませんし、福利厚生・休日の活用実績として求人票に書いてはいるものの、「実際に入社してみたら活用しているのは１人だけ」、といった状態になっていると、せっかく採用・入社に至ったとしても、企業と従業員との間でミスマッチが生じてしまい、入社3年以内に退職・離職してしまうことも十分考えられます。

厚生労働省の発表によると、入社3年以内に離職する高卒人材の割合は3割を超えているというデータもあります。あくまでも高卒の就職希望者の立場に立っての考え方で求人票が書かれているのか、情報収集ができているのか、といった点に留意しつつ進めていただけると、入社してから定着までの可能性が高まるのではないかと思います。

また求人票の内容を他社の求人メディアへ掲載して訴求していくケースでも同じことがいえます。あくまでも高卒の就職希望者の立場に立っての考え方に基づいての掲載となっているのかに注意して求人メディアを活用していきましょう。 次に求人メディア事業を運営されている企業様、かつ求人メディア事業への新規参入をご検討の企業様、事業者様向けに、事業への新規参入法と事業展開で留意すべきことについて、お伝えしていきたいと思います。高卒採用マーケットの動向が気になっている方もぜひお読みくださいませ。

3.注目の高卒採用求人メディア事業と事業展開で留意すべきこと

ここでは私たち「高卒採用の教科書」編集部がおすすめしている高卒採用特化型、地域密着型の求人メディア事業について、少しだけご紹介したいと思います。最近高収益事業、社会性向上や企業ブランディングにも寄与するとして話題となっている求人メディア事業として「COURSE（コース）」というものがございます。

高校生の就職活動では各高校に配布・掲示されている求人票や、各市区町村にあるハローワークの求人情報に接する機会が多いです。しかし現状では前章にて示した高い離職率の通り、入社後のイメージがしにくく、ミスマッチが生まれてしまう可能性が高いままとなってしまいます。

この「COURSE」は視覚的に求人企業の紹介、具体的には実際の社員さんが働いている風景、事業内容の詳細な解説、事業の社会的意義、社員さんの実際の声、福利厚生活用状況、社内レクリエーション活動、社員旅行での風景等、高卒予定の就職希望者が実際に入社した際にどのような社会人人生を送っていくことになるのか、どのような社員さんと働いていくことになるのかといった視点で、まとめられている紙媒体の求人メディア事業になります。

デジタルやDX（デジタルトランスフォーメーション）等が盛んに言われている令和の時代に、どうして紙媒体なのかというお声も多くあるかもしれませんが、このCOURSE事業でコロナ禍でも高収益経営を実現しておられる企業様、COURSE事業を企業の基幹事業として社会性を高めている、その地域に必要とされている企業様の事例も多く出てきています。

私たち「高卒採用の教科書」編集部では、このCOURSE（コース）事業についてもっと知りたい、新規事業として立上げを検討したい、という事業者様向けに、無料で個別相談の機会を設けております。ご興味のある方はもちろんのこと、初めての方も歓迎しておりますので、この機会にぜひ下記URLからお申し込みくださいませ。