高卒採用向けの統一履歴書用紙とは？
「高卒採用の教科書」編集部です。高卒採用に取り組まれている会社向けに、高卒採用で用いられている統一の履歴書用紙とポイントについて解説している記事です。
1.高卒採用向け：統一の履歴書用紙とは？
いつも本Webサイトのコラムをお読みいただきまして、ありがとうございます。高卒採用で使われている統一の履歴書用紙と調査書用紙は、下図のようなものとなります。
【出典】文部科学省、厚生労働省「新規高等学校卒業者及び新規中学校卒業者の採用選考に係る応募書類の様式の一部改定について」平成17年（2005年）
この年では以下のポイントについて改定がなされています。
「履歴書」に係る改定事項
- 「氏名」欄の押印を不要としたこと
- 「生年月日」欄に平成を追加したこと
- 「保護者氏名」欄を削除したこと
- 「資格等」欄の「取得年月日」を「取得年月」としたこと
- 「資格等」欄を縮小し「志望の動機」欄を拡大したこと
- 「所属クラブ等」欄を「校内外の諸活動」欄に名称変更したこと
「調査書」に係る改定事項
- 「氏名」欄の生年月日記載欄に平成を追加したこと
- 「学習の記録」欄に「総合的な学習の時間による単位数」欄を追加したこと
- 学校名記載欄に電話番号を追加したこと
現状では就職希望の会社への志望動機がどの程度詳しく書かれているか、校内・校外での活動をどの程度積極的に行ってきているか、といった部分に重きが置かれていることが分かります。そして面接の場においても、それらの部分について深堀をして質問をしていくことができるようになっています。
かつ調査書において校長先生の印が必要であったり、教員側による高卒人材本人の調書や推薦事由であったりといった部分で、ある程度履歴書に関する内容を裏付けることができます。
続いて次章において、統一の履歴書用紙や調査書をもとにした面接の場で、求人企業が注意すべきことについて、お伝えします。
2.統一の履歴書用紙等を使っての面接にて注意すべきこと
前章でも少し触れたように、統一の履歴書用紙や調査書用紙に書かれていることを深堀していく形で、就職希望の高卒人材に対して面接を行っていきます。しかし高校生の中には履歴書や調査書の各欄にびっしりと書かれている候補者もいれば、ある程度空欄や行間を確保していて、見かけでは分量が少なく見える候補者もいるでしょう。
ここで注意したいのは、履歴書や調査書に書かれている分量だけでその候補者へ偏見を持たないことです。その候補者は何かしらの理由や希望を持って、貴社の就職面接に臨んでいるのです。
かつ人手不足が全国的に深刻なこの時代にあっては、地域密着型の中小企業へ就職希望で応募してくる候補者がいることだけでも、とても有難いことではないかと思います。せっかく応募してきてくれているわけですから、統一の履歴書用紙や調査書に書かれていることや分量だけで、その候補者へ偏見を持ってしまうことは避けるべきです。
1人1人にあった面接、質問を心掛けていくことが、高卒採用を成功させるポイントにもなってくると考えられます。最後に深刻な人手不足となっている時流の高卒採用マーケット関連で、私たち「高卒採用の教科書」編集部がおすすめしている新規事業について、高卒採用マーケットに関心を持たれている事業者向けに、少しだけご紹介したいと思います。
3.時流の高卒採用マーケット関連の新規事業
本Webサイトの他のコラムページにも言及している通り、厚生労働省によると高卒人材採用の有効求人倍率は、地域や業種によって2倍や3倍を超えています。つまり常に2～3社以上で1人の高卒人材の争奪戦となっているような状況となっています。そのような中で高卒採用に取り組まれている会社にとっては、どのようにして自社の強みや社会への貢献度合い、社員の育成・定着・戦力化、会社の雰囲気等を、高校生側へ伝えることができるかという部分で、日々頭を悩ませていることでしょう。
高校生や高卒採用の現状・課題解決へと導く可能性の高い、事業者向けの新規事業として「COURSE（コース）」事業というものがございます。地域密着型、高卒特化型の求人メディア事業として、地方でとても注目度の高い事業となっています。それでいて求人メディア・求人広告事業として、高い収益率を実現させている事業者も多く存在しています。
このCOURSE事業は、簡易的なテキストベースで書かれている求人票やハローワーク上の求人情報だけではなく、写真や画像等を使って視覚的に求人企業の良さを高校生側に伝えることができる、紙媒体の求人メディアとなっています。
このDX（デジタルトランスフォーメーション）といわれている時代にどうして紙媒体なのかと疑問に思われている方も多いかもしれません。しかし紙媒体だからこそ成功しているという実態もあります。その部分も含めて、高卒採用マーケットやCOURSE事業に関心がある事業者の方向けに、無料で個別相談の場を設定させていただいております。初めての方も歓迎しております。この機会にぜひCOURSE事業の無料個別相談をお申し込みくださいませ。後日担当者よりご連絡をさせていただきたいと思います。
最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。
